大原合格者の会「大原アシスト」会報誌

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10應和監査法人は2007年に旧中央青山監査法人のシニアパートナーが新設し、現在は、様々なバックグラウンドを有する40名弱のメンバーで監査・アドバイザリー業務を行っています。「應和を初めて知った」方のために、紹介します。【コンセプト】監査業務は、「徹底した事実関係の把握」と「適時適切なコミュニケーション」を心掛け、監査マニュアルやツール、IT環境も整備し、厳格に実施していますが、批判ばかりしていても意味がありません。「業務を通じて、関与先の成長に寄与する」という熱い想いを持ち、指導性を大切にしています。また、弁護士法人や税理士法人、海外の会計事務所とも協業し、企業経営に必要となる幅広い専門的知識をもって業務を行っています。【株式公開準備監査に注力】事業再生支援や財務調査、株価算定等のアドバイザリー業務もしていますが、大手監査法人で株式公開を多く経験したメンバーもおり、2020年には関与先が東証マザーズに上場しました。現在も多くの株式公開案件を遂行中です。通常の法定監査より難しいですが、関与先が上場した時の感覚は監査法人ならではの経験と考えています。業務内容や雰囲気の詳細は、是非法人説明会に来てください！P.59求人情報は「監査が楽しい！」の集まりが史彩監査法人です。【会計士とクライアントの未来を引き寄せる監査法人】クライアントは上場企業からIPOを志す前途有望な最先端企業まで、そして20代30代を中心に多彩なスタイルの会計士が史彩にどんどん集結しています。それは、わたしたち自身がこの仕事が本来もっている価値を再発見していて「監査が楽しい！」を日々実践しているからに他なりません。私たちはひとつひとつを大切に扱う誠実な監査を通じて社会に貢献することに意欲的です。そして、チャレンジスピリッツと寛容さを持ち合わせ、未来を見据えたデジタル監査、IPO監査の積極的推進など、放っておいては引き起きないことをどんどん可能にしています。これが笑顔が絶えない職場であることの源泉であると思っています。【わたしたちが大切にしていること】上場企業の監査とIPO監査の平均従事割合は50対50。2.2倍の年間成長実績。平均残業時間は月平均8時間以下。現場での監査が90％以上。監査実務からIPOまで業界のスペシャリストによる研修と交流。私たちがなによりも「人」を大切にしているからこそ非凡なことが達成されます。P.53求人情報はグローバルなプラットフォームで皆さんの成長と新しい領域での挑戦をサポートします！◆フットワークの軽い規模感ときめ細かいサービスパートナーもハンズオンでやり取りすることが多く、スピーディな意思決定が強みになっています。クライアントと深い信頼関係にあり、それを密に築ける。それが結果的に高品質なサービスの提供につながっていることを実感できます。◆多国籍のプロフェッショナルが働く職場に身を置くことで、必要な英語力が自然に無理なく醸成されますオフィスでは英語が日常的に飛び交っていますが、全員が入社時に語学が堪能だったわけではありません。英語力習得を支援する仕組みもありますが、様々な国のプロフェッショナルやクライアントと協議を重ねるうちに、英語力は自然に身に着いていきます。グローバルビジネスの公用語である英語力の向上無くして、プロフェッショナルとしての適切なキャリア・パスは築けないと言っても過言ではないでしょう。◆グローバル・グループの強みを生かし、組織も個人も伸長するMazarsは世界全体をワンファームとして考え、最適のサービスを適時に提供するスタンスをその強みと認識しています。高い顧客満足度をもたらすだけでなく、各国のオフィスとの更に密接な関係の構築につながっています。クライアントへ付加価値を提供するにしても、個人としての成長を考えるにしても、大きな魅力になるでしょう。P.55求人情報はアドバイザリー合同会社PwCアドバイザリー合同会社は、世界156カ国におよぶPwCグローバルネットワークと緊密に連携し、主にM&A(戦略立案、案件発掘、実行支援、価値算定、財務調査等)、事業再生・再建、インフラの3領域でクライアントにサービス提供を行っています。当社では財務会計やファイナンスに関する知識を活かし、数多くの会計士が活躍しています。また、会計士以外にも多様な専門性を持つプロフェッショナルが在籍し、案件の性質に応じて最適なチームを組成し、新聞の一面を賑わすようなプロジェクトにも取り組んでいます。特に、注力分野である日本企業の海外M&Aや大型の事業再生においては、業界内でトップクラスの実績を有しています。海外のPwCメンバーファームのDealチームとの連携(共同プロジェクト・赴任・研修等)、 公募制異動制度(通年で異動可能)、事業会社(M&A関連)・ファンド・スタートアップ等への出向制度も整備し、長期的なキャリア形成を支援いたします。公認会計士という資格は必須ではありませんが、この資格を強みに、「真のプロフェッショナル」を共に目指してみませんか。公認会計士試験合格者の皆さまが、会計監査だけではなく、フィールドを拡大して活躍いただける舞台を用意してお待ちしております。P.57求人情報は